東海支部研究紀要 投稿規定

1. 本誌は音楽療法とその周辺に関する論文を掲載する。和文、英文を問わず、他誌に掲載された論文は掲載しない。

2. 投稿は、本学会東海支部正会員および学生会員に限る。ただし、連名の場合は筆頭著者が会員であること。

3. 原稿は原則として、

①原著論文は、図表を含めて A4 の用紙に 40字×30 行20枚以内とし、5語以内のキーワードをつけること。

②事例研究は 10枚以内とし、3語以内のキーワードをつけること

いずれの場合も新かな使い(である調)、当用漢字、算用数字を用い、図表はその大きさを本文に換算して、全頁の中に算入する。ワープロ専用機は使用せず PCデータのみ受け付ける。

4. 図表の印刷は白黒とする。原稿・写真は鮮明なものを使用すること。製版・用紙・印刷などに特別な費用が必要な場合は、執筆者がその費用を負担するものとする。図表の裏側にその番号と著者名を記入して、本文とは別にまとめ、本文中にその挿入箇所を明示すること。なお図表の課題および説明を一括して別紙に必ず記入すること。

5. 原稿には、題名・執筆者名・所属(所属、住所)、キーワードの順に記載する。

6. 外国人名、地名などの固有名詞以外は、できるだけ訳語を用い必要な場合には初出の際だけ原語をつける。

7. 研究の実施及び論文の執筆に際しては十分な倫理的配慮を行う。投稿論文に用いる個人情報は、個人情報保護法を踏まえて適切に保護されなければならない。特に事例研究の場合には、対象者の個人情報の取扱いには細心の注意を払い、個人や施設が特定されるような記述を行わない。詳細は、(一社)日本音楽療法学会が作成している「倫理ハンドブック」を参照する。また、機関等の研究倫理審査委員会等での承認を得ている場合には委員会名と承認番号を記載し、論文作成においては以下の事項を遵守する。

・データや手続き、分析において虚偽の記載を行なってはならない。

・データの提造を行なってはならない。

・他の著作物からの引用は出典を明記し、盗用や剽窃をしない。

8. 文献は本文中に引用されたもののみを挙げる。

文献の記載の仕方は APA形式に準じる。本文中での引用は、以下のとおりに記述する。

・Alvin(1966)は、~~~。

・~~~と記述している(Alvin, 1966)。

また、文献リストについては、以下のとおりに記載し、アルファベット順に並べる。

・論文については、著者名、発行年、題名、誌名、巻数、頁(始めと終わり)を記載する。

・単行本については、著者名、発行年、書名、発行書店名、発行地、頁数を記載する。

誌名は正式名称を略さずに用いる。

著者名が 4名以上のときは、英文では「et al.」、日本文では「他」のように省略する。記載の詳細については、日本心理学会の「執筆・投稿の手引き」を参照すること

(HPよりダウンロード可)。なお、カッコやカンマ、ピリオドは半角を使用する。

記載例(論文の場合) :

・Hanser, S. B., Larson, S. C. & O’Connell, A. S. (1983). The effect of music on relaxation of expectant mothers during labor. Journal of Music Therapy, 20,50-58.

・牧野真理子・坪井康次・中野弘一他(1987).うつ状態に音楽療法的接近を試みた一例. 日本バイオミュージック研究会誌 1, 61-66.

記載例(書籍の場合) :

・Alvin, J.(1966). Music Therapy. John Baker Publishers Ltd., London(櫻林仁・貫行子訳:音楽療法.音楽之友社,東京, 1969)

・日野原重明(1996). 音楽の癒しのちから春秋社,束京.

なお、オンライン資料を引用する場合には、その URLと検索をした日付を記載する。オンライン資料の引用は慎重に行い、学会や政府、企業の公式ホームページや統計資料等に限定する。

記載例(URL の場合)

日本音楽療法学会ホームページ http://www.jmtajp/about/definition.html (2020 年 1月 30日検索)

9. イタリック、ゴシックなどの特別の活字は、統計記号ならびに数量に決める記号以外には使用しないこと。

10. 原稿の採否は編集委員会によって行われ、編集方針により加筆削除等を要請することがある。

11. 原稿の提出にあたっては、メールにて電子データを添付すること。他に編集委員査読用としてコピー2部を郵送にて提出する。原則として原稿は返却しないので、コピーを保存しておくこと。

12. 別刷は、実費で要望に応じる。

13. 原稿の送り先

適宜、ニュースレター、ホームページにて告知する。